今や大手企業でさえも希望退職をするところは多いです。
ライバル他社との競争に負けて事業を撤退することになったり、時代の流れについていけず業績が悪化することがあったり。
しかし、いざ自分が希望退職者の対象となった場合、それに応じるべきなのでしょうか？
考えていきたいと思います。
残るも去るも賭け
希望退職に手を挙げず会社に残るとしても、希望退職するにしても、賭けです。
会社に残っても次は整理解雇の危機に立たされるかもしれませんし、業績が回復せずそのまま倒産してしまう可能性もあります。
また、希望退職をするにしても年齢などの問題で次の就職先が見つからない場合もあります。
どちらを選ぶにしろ、賭け要素が入っています。
非常に難しい選択なのです。
自分にとってどちらが有利なのか？
希望退職に応じるかどうかは、自分の立場やスキルをよく考えて決めるべきです。
例えば、年齢がまだ30代であれば、転職出来る可能性はそれなりに残っています。
また、何かスキルがあればその分転職は有利です。
この場合は積極的に希望退職を考えてみましょう。
しかし、もう40代後半であったり、特に誇れるスキルがない場合は採用してくれる企業は少ないでしょう。
（ただし、真っ当に40歳まで仕事をしていればそれなりの社会経験をしているはずなのでスキルがないということは少ないと思います）
転職はそう簡単なことではありません。
自分の立場をよく考慮して決めるべきです。
その会社に未来はあるのか？
会社側が希望退職を募ったきっかけは何だったのでしょうか？
その原因をよく考えるべきです。
- 社長のやり方がまずかったのか？
- それともライバル会社に対抗できなかったのか？
- そもそも事業自体が今の時代に合っていないのか？
原因の種類によっては希望退職をしたほうがいい場合があります。
もし、このまま会社に残ったとしても業績が回復しなさそうであれば、すぐに会社を辞めるべきです。
でなければ、悪い条件でクビにされるかもしれません。
転職サイトに相談をするべき
今の転職サイトにはサポート型があり、これらは実際にアドバイザーさんと会って転職の相談をすることが出来ます。
もし希望退職を考えているのなら、一度そうした転職サイトに登録し、会って相談をしてみましょう。
- 今の自分のようなスキルだとどんな転職先があるのか？
- 給料はどの程度望めるのか？
- だいたいどれほどの期間で転職することが出来るのか？
などです。
転職活動に携わっている人にリアルな話を聞くことでより具体的に希望退職すべきかどうかを考えることが出来ます。
自分の重要な選択を決める前に、出来ることをすべて行い、悔いが少なくなるように努めましょう。
