2016年卒の就活生は、ついに今月（3月）から就活が解禁されましたね。
いかがお過ごしでしょうか？
就活時期が遅くなったことで不安を抱えている方も多いでしょうが、頑張ってほしいと思います。
さて、この前新聞を読んでいると、就活のことについて書いてありました。
内容は「ブラック企業」についてです。
今回はこの内容について考えていきたいと思います。
多くの人がネット上のブラック企業情報に惑わされている
就活をする身としては、「ブラック企業じゃなくて、安定した大企業がいい」と考えている人が大半ではないでしょうか？
もちろん将来のスキルアップを見越して中小企業を選ぶ人もいるとは思いますが。
ブラック企業には明確な基準がなく、漠然と、
- 残業が多い
- 給料が上がらない
- 使い捨てにされる
というようなイメージを持っている人が多いと思います。
そして、不安な人ほど「自分の受ける企業はブラックじゃなかろうか…？」と思い、検索したり大手就活掲示板を確認したりするのです。
しかし、企業に対して「この会社はブラックだった！」と言っているのは、その会社でうまくいかなかった退社した社員であることが多い気がします。
あまりにネットの情報に惑わされていると、本当に自分に合った企業を見逃してしまうかもしれません。
それよりも、実際に努めている社員の方とコンタクトを取ったほうが何倍も有益な情報を得ることが出来るでしょう。
ミスマッチは企業の情報提供が少ないからか？
私たちはなぜ、ネット上の情報に惑わされてしまうのでしょうか？
それは、あまりに企業からの情報発信が少ないからです。
企業の説明会に行ったとしても、得られる情報はありきたりな仕事の内容ばかり。
逆に就活生が知りたい情報というのは、
- 離職率
- 平均勤続年数
- 採用予定者数
- 有給休暇取得率
- 年齢別平均年収
- 産休・育休の消化率
など、“働きやすさ”に関する具体的なデータです。
この現状を受けて厚生労働省は動き出す
情報の無さに困惑する就活生の現状を問題視し、厚生労働省は対策に乗り出そうとしています。
国会に法案を出し、2016年の春から企業に対して、学生の求めに応じて情報開示義務を課そうとしています。
具体的な情報は、
- 離職率
- 残業時間
- 有給休暇取得率
などです。
しかし、実際はどの情報を公開するかは企業の裁量に任せるものらしいので、効力があるかは疑問です。
労働環境が悪い企業ほど情報は出したがらない
もし情報公開が義務化されたとしても、その情報が本当なのか分かりません。
嘘をつけばもちろん何らかの形で罰せられるでしょうが、日本全国には数えきれないほどの企業があります。
とてもすべてを管理することは出来ません。
また、企業の中にはタイムカードを早めに切って、さらにその後も働き続けるようなところもあります。
これでは有益な情報になり得ません。
少しでも悔いの残らない就活をしたい人は、積極的にOB・OG訪問をする必要がありそうです。
将来転職しやすい人はこんな人
新聞の中には、転職しやすい人の傾向も書いてありました。
それは、“就活中に十分な企業情報を得られなかった人”です。
労働政策研究研修機構の「若年者の離職理由と職場定着に関する調査（2007年）」によると、
- 十分に企業の情報を入手出来た人のうち、転職希望者は12.7%
- 十分に企業の情報を入手出来なかった人のうち、転職希望者は53.6%
と、約4倍もの開きがありました。
情報量がいかに企業とのミスマッチに関わってくるのか、が証明されています。
就活を有意義なものにするためには、“正しい情報をどれだけ自分の力で集められるか”が鍵となってくるのです。
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